秒読みを迎える「Windows 10」への移行〜貴方の会社は大丈夫 ?

今回の「IT系お役立ち情報」は、久しぶりに「Windows 10」の話題を紹介したいと思います。

本ブログで何度も紹介していますが、2020年1月14日には、「Windows 7」の延長サポートが終了してしまいます。

本ブログを書いているのが2017年4月ですので、残り2年9ヶ月、あと33ヶ月で、「Windows 7」は業務で使用出来なくなってしまいます。

「何だ、まだ2年以上も使えるんじゃん」と思う人がいる一方、「あと、2年しか無い!!」と思う人もいます。

一体、どちらの感覚が正しいのでしょうか ?

まあ、「感覚」とは、「物事のとらえ方/感じ方」ですので、企業に於ける、その人の職責によって、微妙に「とらえ方/感じ方」は異なるとは思います。

つまり、情報システム部の社員であれば当然の事、また、ITスキルの高い経営者等は「あと、2年しか無い!!」と思っているはずですが、その他、一般職の方々は、特に、気にも留めていないと思います。

一般職の方々は、「何をそんなに焦る必要があるの ?」と思っていると推測しますが、「Windows 7」のサポートが終了すると、トンデモナイ事が起きてしまいます。

それは・・・「何が何でもWindows 10を使わざるを得なくなる事だからです。」

「それで・・・」と言われてしまうと「元も子もない」のですが、とにかく大変なんです!!・・・

企業において、「Windows 10」を使わざるを得ない事が、どんなにマズイ事なのか、解らない、理解出来ない人もいると思いますので、今回のブログでは、次の内容を紹介したいと思います。

●「Windows 7」とは
●「Windows 10」が企業向けのOSでは無い点
●「Windows Update」回避策
●次回大型アップデート「Windows 10 Creators Update」
●今後の対応

それでは今回も宜しくお願いします。

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■「Windows 7」とは

「Windows 10」について説明する前に、まず現行の主流OSである「Windows 7」の事を振り返りたいと思います。

「Windows 7」は、2009年、今から8年前、前作となる「Windows Vista」の大失敗を受けて、急遽、リリースされたOSです。

Microsoft社内における開発コードは、当初「Blackcomb(ブラッコム)」と言うカナダのスキー・リゾート地の名称だったのですが、何故か途中から「Vienna(ウィーン)」に変更され、さらに「Windows 7」に変更されたと言う変な歴史があります。

そして、Microsoft社では、通常、社内開発コードを、そのまま製品名にする事はなかったのですが、この「Windows 7」に関しては、「Vista」が全く売れなかったので、余程焦ったのか、そのまま開発コードを製品名にしてしまったようです。

まあ、Microsoft社の言い分によると、「7番目に発売したメジャーOS」だからと言う事になっていますが・・・

ちなみに、大コケした「Windows Vista」ですが、社内のバージョン管理番号は「6.0」となっています。

それでは、「Windows Vista」の次の「OS」である「Windows 7」に関しては、バージョン管理番号も「7.0」になるかと言いますと・・・

しかし、前述の通り、この「Windows 7」は、「Windows Vista」の大失敗を受けて、急遽登場したリリーフなので、バージョンは「6.1」となっています。

「はっ?! ・・・ Windows 7のバージョン番号は、Vistaと同じなの ?」となるかと思います。

そうなのです。「Windows 7」は、旧OSである「Windows Vista」に対して、一部改良を施した同じOSです。「狼の皮を被った羊」ではなく、「7の皮を被ったVista」なのです。

まあ、これには、「Vista」がコケた事にも原因がありますが、それ以前に「Vista」の開発時点から問題があったようです。

「Windows Vista」、開発コード「Longhorn(牛の一種)」と呼ばれていたOSで、「Vista」には、『眺望』と言う意味があり、Microsoft社では、「混乱を解消し、溢れる情報を整理し、未来を垣間見せる」事を期待したOSとしています。

そして、本来の予定では、「Vista」は、2001年に「XP」をベースとして開発を開始し、「XP」と、現在の「7」の中間にあたる、マイナー・アップグレード・バージョンとして、2003年に投入する予定だったそうです。

ところが、開発途中で、セキュリティ強化を施した事が災いし、2003年に入ってから、急遽「Windows Server 2003」をベースにする様に、開発全体がリセットされてしまったそうです。

このため、当初は、「マイナーOS」としてリリースするはずだった「Vista」ですが、開発が遅れた事により、途中から「メジャーOS」扱いになり、最終的に、2006年11月にリリースされました。

そして、その時の製品名ですが、当初から「Vista」となった訳ではなく、最初は、次のような製品名にする事も検討されたそうです。
→ 「Windows Seven」、「Windows 7.0」、「Windows 7」

Microsoft社は、この「Vista」に対しては、5年の歳月と6億ドルを費やしたと言われていますが・・・結果は、ご存知の通りです。

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■デスクトップOSのシェア

まあ、新「Windows Vista」、ではなく「Windows 7」は、こんな感じのOSなのですが、発売から8年経過し、既に新しいOSである「Windows 8.x」や「Windows 10」がリリースされたにも関わらず、未だにWindowsの主流OSとなっています。

OSの話題の時には、必ず登場するNet Applicationsの発表ですが、2017年2月時点におけるデスクトップOSの世界シェアでは、未だに「48.2%」ものシェアを占めているようです。

そして、問題の「Windows 10」ですが、ようやく全世界におけるシェアの1/4を超え、「25.2%」にまで上昇しているようです。

ちなみに、前回、デスクトップOSのシャアを紹介したのが下記のブログで、その時のシェアは2016年7月で「21.1%」ですから、それから6ヶ月で「25.2%」、半年経過しても、伸び率「4.1%」ですか・・・やはり、相変わらず人気が無いOSですね、「Windows 10」は。

★過去ブログ：Windows 10 Anniversary Update - 見えてきたMicrosoftの本性

それと、参考までに、2017年1月のデスクトップOSシェアでは、「Windows 10」のシェアは「25.3%」あったようですので、1ヶ月間で「0.1%」シェアを下げているようです。もう、どうしようもありませんね・・・

さらに余談ですが、「Windows XP」・・・未だに、「9.2%」ものシェアを占めており、何と、先月よりも「0.7%」シェアを伸ばしています。

「Windows 10」がシェアを下げて、「Windows XP」がシェアを伸ばすとは、一体、この世は、どうなっているのでしょうか ?

一説では、今更「XP」を新規購入する人間が居る訳がないので、「Windows OS」の利用者が減少し、その反対に「Mac OS」や「Linux OS」の利用者が増えた事が原因となっていますが・・・

まあ、確かに、下表によれば、「7」と「8」以外の「Windows OS」はシェアを落としており、その反対に「Mac OS」はシェアを伸ばしていますが、「Linux」はシェアを落としています。

順位	プロダクト	2017/02月シェア	2017/01月のシェア	推移
1	Windows 7	48.41%	47.20%	↑
2	Windows 10	25.19%	25.30%	↓
3	Windows XP	8.45%	9.17%	↓
4	Windows 8.1	6.87%	6.90%	↓
5	Mac OS X 10.12	2.91%	2.75%	↑
6	Linux	2.05%	2.27%	↓
7	Windows 8	1.65%	1.62%	↑
8	Mac OS X 10.11	1.55%	1.73%	↓
9	Mac OS X 10.10	1.00%	1.07%	↓
10	Windows Vista	0.78%	0.84%	↓
11	Windows NT	0.39%	0.36%	↑
12	Mac OS X 10.9	0.35%	0.39%	↓
13	Mac OS X 10.6	0.14%	0.13%	↑

何で、こんなに「XP」や「NT」が使われ続けているのかと言うと、少し話題が脇に逸れますが、次の理由が考えられます。

(1)XPが使いやすいOSである
(2)PCが壊れないので使い続けているが、PCスペックが低く、新しいOSにグレードアップ出来ない
(3)会社自体でXP/NTを使い続けている(※特に工場やスーパー)
(4)政府関係機関等が、個別に有償サポートを受けている

今回、本ブログを書くに当たり、特に(4)のケースを調べて見たのです・・・何と、次のような政府機関が、Microsoft社に「お金を払って」有償サポートを受けて、未だに「XP」を使い続けている事が解りました。
・アメリカ海軍
・アメリカ国税庁
・オランダ政府
・イギリス政府
・中国政府・・・等

特に、アメリカ海軍の中でも、「宇宙・戦争システム部隊(SPAWAR)」は、Microsoft社に、約910万ドル(約11億円)を支払うことで、Windows XP、Office 2003 Suite、等のサポート契約の延長を行った事が明らかになってます。

いつも、デスクトップOSシェアを調べる時に、誰が「XP」を使い続けているのか疑問に思っていましたが、これで納得しました。

ちなみに、アメリカ海軍全体では、何と!! 、10万台もの「XP」が、未だに現役で稼働しており、その大部分が、実際の艦艇における船上ネットワークで使われている、との事らしいです。

大丈夫かよ、アメリカ海軍・・・そして、何と、アメリカ陸軍にも、8,000台以上の「XP」マシンが使われ続けている事が明らかになっているそうです。

空軍は、どうなっているのでしょうか ?

Microsoft社も、早く古いOSは「お払い箱」にしたいのだとは思いますが、これだけ利益があるなら、無理に「Windows 10」にしなくても良いのではないかと思ってしまいます。

しかし、アメリカ軍は、Microsoft社の上得意客なのですね。これだけのPCを、全て「Windows 10」に切り替えたら、どれだけ利益が上がるのか・・・羨ましい限りです。

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■「Windows 10」が企業向けのOSでは無い点

これまで、過去のOS「Windows Vista」と「Windows 7」の生い立ちや現在の状況を説明して来ました。

そして、最新OSである「Windows 10」・・・

何故、ここまで全世界から「Windows10」が嫌悪されているのかと言うと、簡単に言えば、次の2点だと思います。

(1)「Windows Update」の提供の仕方
(2)新ブラウザ「Windows Edge」

特に「Windows Update」は最悪です。いきなり、文章の作成中、プレゼンテーションの最中、プログラムの作成中等、時と場所を選ばずに、勝手に「Windows Update」が実行されてしまいます。

その間、1時間以上、何も作業が出来ず、ただ黙って進捗画面を見ているだけ・・・

そして、「Windows Update」が終了して、PCが再起動・・・再起動出来ない!!

「何 ? 」・・・一体何が行ったのか ?

それなら、もう1回「Windows Update」を最初から実行し直してと・・・「お使いのPCは最新の状態です。」

「はあ ?」・・・それならば、もう1回、再起動を・・・今度は、PCが起動しない!!! どうすれば良いのか ?

Microsoft社では、これまで「Windows 10」に対して、下記2回のメジャー・アップデートを行っています。

・1回目：Windows 10 November Update ：平成27年(2015年)11月12日
・2回目：Windows 10 Anniversary Update ：平成28年(2016年)8月2日

しかし、過去2回の「Windows Update」は、両方とも無残な結果に終わっています。

詳しい説明は、前にも紹介した下記の過去ブログをご覧下さい。
★過去ブログ：Windows 10 Anniversary Update - 見えてきたMicrosoftの本性

これら「メジャー・アップデート」では、何千万人も被害にあっているようですが、幸い、私は、去年の10月に「Windows10」を使い始めたばかりなので、「メジャー・アップデート」の被害には合っていません。

それでも、定期的に行われる通常の「Windows Update」はチョコチョコ実行されており、その都度、勝手にインストールされるアプリケーションを削除しています。

さらに、Office製品に関しても、勝手に変更が加えられてしまい、「Windows Update」が実施されると、操作性や画面表示が異なるので、非常に困ってしまっています。

特に、日々、ブログやシステムの設計書を作成するのに「Word2016」を使っているのですが、急に画像が挿入出来なくなったり、画面フォーカスが飛んだり、あるいは漢字変換が出来なくなったりと、トンデモナイ事ばかり起こり、困ってしまいます。

Office製品に関しては、以前から、画面の「リボン」と呼ばれている箇所の項目が変更されたり、右クリックで表示される内容が変わったりと、Office製品が新しくなる度に、操作性が悪くなる事は有名でした。

しかし、1ヶ月も使えば、ある程度は操作に慣れるので、ガマンする事は出来ましたが・・・

今回の「Windows10」における「Windows Update」は、本当に、トンデモナイ事ばかりです。

折角慣れた操作が、「Windows Update」の度に変更されるので、本当にイラつきます。

また、弊社では使っていないので影響ありませんでしたが、「Group Policy」の使用可能なエディションが、「Windows Update」で変更される等と言う、トンデモナイ事を平気で行ったりしています。

この件も、過去ブログに掲載していますが、「Windows10 Pro」エディションで使うこと出来たが「Group Policy」機能が、「Windows Update」を実行行った結果、急に使用不可となり、上位ライセンスである「Windows10 Enterprise」エディションでしか使えなくなるって・・・

「Group Policy機能を使いたければ、上位エディションを購入しろ !!」なんて、よく平気で言えると思います。これでは、詐欺と同じレベルではないかと疑ってしまいます。

そして、新しいWebブラウザ「Windows Edge」・・・これも、何だかな〜と言うレベルです。

何が「何だかな〜」なのかと言うと、既存システムとの非互換が多い事が問題視されています。

これまで、Microsoft社が提供してきたWebブラウザは、「Internet Explorer(IE)」と呼ばれているソフトウェアで、最新バージョンは「IE 11」となっています。

しかし、この「IE」と言うソフトウェアは、Webの世界標準規格を無視して、Microsoft社独自の規格で作成されたソフトウェアです。

このため、企業が、企業独自のWebシステムを作成する場合、世界標準規格でWebシステムを作成すると、「IE」でプログラムが動作しなくなってしまいます。

当然、普通に考えれば、「別に、IEでWebシステムが動かなくても良いじゃん !」と思うのですが、世の中、正論ばかりが通る訳ではありません。

現在では修正されていますが、その昔、2007年頃までは、Microsoft社は、「Windows OS」が導入されたPCでは、「IE」をWebブラウザとして使わせるように、最初からバンドル(インストール)する方策と取ってきました。

このMicrosoft社の戦略により、特に、使用ソフトウェアを意識しないエンド・ユーザーや企業では、殆どの人が、Webブラウザとして「IE」を使う状況となってしまいました。

当時のWebブラウザの占用シェアでは、「IE」が、90%以上を占める状態が続く状態となっていました。

このため、企業としては、Web標準でシステムを構築したいのが本音ですが、Web標準でシステムを構築すると、シェア90%を超える「IE」でシステムが動かなくなり、システム利用者からクレームが来る事を恐れる余り、Web標準ではなく、Microsoft標準でWebシステムを構築し続けてきました。

ところが、2007年以降、EUを始め、世界各国において、Microsoft社が「独占禁止法」で提訴され始めた事を受け、Microsoft社は、「Windows OS」への「IEバンドル」を止めざるを得なくなってしまいました。

「IEバンドル停止」により、「IE」のシャアは低下の一途を辿り、2017年2月時点では、「IE」のブラウザのシェアは「20%」を切り、この10年間で、「19.17%」まで低下しています。

そして、これまでとは逆に、Google社が提供する「Chrome」のシェアが増加し、現在では、かつての「IE」のように、シェア50%を超える「58.5%」ものシェアを占めるようになりました。

そこで、各企業は、これまでの方向を修正し、「IE」以外のブラウザでもWebシステムを稼働させようとしますが・・・これまでの「IE仕様」がアダとなり、システムを他ブラウザでは動かすことが出来ない事に気が付いた次第です。

一方のMicrosoft社も、これまでの姿勢を見直し、「Windows 10」の新規リリースと時を同じくして、Web標準に準拠したブラウザ「Microsoft Edge」をリリースし、現在では、わずかずつですが、「5.6%」程度までシェアを伸ばしているようです。

しかし、結局の所、企業が使用している「Webシステム」の標準化が進まなければ、「Microsoft Edge」のシェアも伸びないと思います。

また、各銀行が提供しているオンライン・バンキング・システムでも、この所、少しずつ「Microsoft Edge」対応のシステムも増えてきているようです。

「Microsoft Edge」に関しては、今では、過去に自らが強引に推し進めた「IE」戦略の影響で、シェアを伸ばす事が出来ず、自ら「首を絞めている」様な状態が続いています。

順位	プロダクト	今月のシェア	先月のシェア	推移
1	Chrome	58.53%	57.94%	↑
2	Internet Explorer	19.17%	19.71%	↓
3	Firefox	11.68%	11.77%	↓
4	Microsoft Edge	5.55%	5.48%	↑
5	Safari	3.45%	3.47%	↓
6	Opera	1.22%	1.29%	↓
7	Other	0.24%	0.21%	↓

そもそも、「Microsoft Edge」を使おうとする人は、「Windows10」を導入した人だけですので、「Windows 10」のシェアが増加しなければ、「Microsoft Edge」のシェアも増加するはずがありません。

「Windows 7」を使っている人が、わざわざ「Microsoft Edge」をインストールしようと思うはずもありません。「Windows 7」を使う人達は、「Chrome」を使うので、「Chrome」のシェアが増加しているのです。

そして、「Windows 7」を使っている人は、「Windows Update」の仕方が嫌いなので、「Windows10」など使いたいとも思っていません。

このように、「Windows Update」の仕様を改めるまでは、ほとんどの人は、出来る限り「Windows 7」と「Chrome」を使い続ける事になると思います。

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■「Windows Update」回避策

それでは、「Windows Update」から逃れる手段はあるのでしょうか ?

左の画像が、「Windows 10 Homeエディション」における「Windows Update」画面になります。

見て分かる通り・・・誠に遺憾ながら、「Homeエディション」においては、「Windows Update」は、通常の手段では回避出来ません。自動更新となります。

また、Microsoft社のライセンス契約条項には、次の点が記載されている旨が報告されています。

『 6.更新プログラム。本ソフトウェアでは、システムおよびアプリケーションの更新プログラムが定期的に確認され、自動的にダウンロードおよびインストールされます。お客様は、マイクロソフトまたは正規の提供元からのみ更新プログラムを取得できます。マイクロソフトは、当該更新プログラムをお客様に提供するために、お客様のシステムを更新する必要がある場合があります。お客様は、本ライセンス条項に同意することにより、追加通知なくこのような種類の自動更新プログラムを受け取ることに同意するものとします。』

さすがに、念には念を入れた対応となっています。「恐れ入り屋の鬼子母」です。

「Windows 8.x」までは、制御画面から、「Windows Update」を「自動更新しない」と言う選択肢を選べたのですが、「Windows10」では、それさえ選べなくなってしまいました。

一方、中小企業向けエディションとなる「Windows 10 Proエディション」には、「停止」こそ出来ませんが、「延期」する機能が付加されています。

「Proエディション」においては、上図「Windows Update」の「詳細オプション」画面で、「延期」を指定することが出来ます。

左の画像が、その「オプション画面」となります。

画面の中ほどに「アップグレードを延期」とありますが、これが「延期」指示となります。

ここで勘違いして欲しくないのが、この機能は、あくまでも「延期」です。

「Homeエディション」の場合、「Windows Update」がリリースされた後、暫くすると、自動的に(勝手に)更新プログラムがダウンロードされてインストールされてしまいます。

しかし、「Proエディション」で延期を指定すると、この自動更新が、少しだけ遅くなるだけです。何れは、反映されてしまいます。

この点は誤解しないで下さい。

ちなみに、この延期指示では、通常4ヶ月間だけ、「Windows Update」の適用が延期される仕組みになっています。(※やり方次第では最大8ヶ月延期可能)

Microsoft社の「Windows Update」の適用サイクルに関しては、かなり昔になりますが、過去ブログで紹介しています。
★過去ブログ：Microsoft FEST2015 − 相変わらずのマイクロソフト

上図が、Microsoft社の「Windows Update適用プロセス」となり、全部で6種類の適用方法が準備されています。

この内、上から3つはMicrosoft社の社員と「マイクロソフト大好き」ユーザーのため適用プロセスなので、一般的なユーザーには関係ありません。

前述のように「Proエディション」で「延期」を選択すると言う事は、上図では「CB」から「CBB」に移行する事を意味しています。

そして、魅力的な「LSTB(Long-Term Service Branch)」ですが・・・これは、通常購入で利用できる「Home」や「Pro」においては提供されない機能です。

このため、「LTSB」機能を使用したい場合には、「Enterpriseエディション」を、ボリューム・ライセンスで購入する必要があります。

そこで、エディションの違いとWindows Update適用プロセスを整理すると下表の様になります。

エディション	用途	適用プロセス	特徴
Home	一般消費者向け	CB	常に最新機能を提供/遅延制御不可
Education	教育機関向け	CBB	Windows Update遅延制御可能(4ヶ月)
Pro	企業向け	CBB	同上
Enterprise	大企業/金融機関向け	LTSB	Windows Updateの適用回避可能

細かなエディションとなると、下記6種類となりますが、大まかなエディションは、上記4種類となります。
→ Home、Pro、Enterprise、Enterprise LTSB、Education、Pro Education

ちなみに、「LTSB」を適用した「Windows10」は、「固定化エディション」とも呼ばれており、「Windows10」で提供され始めた、次のような新機能は使用出来ない仕様となっています。
→ Windows Edge、Store、Cortana、および追加された新機能/新アプリ

このように、「個人ユース」のための「Windows 10 Homeエディション」においては、「Windows Update」を拒否する権利さえ有していないのです。

しかし・・・そこはITの世界、常に「裏の顔」が用意されています。

どのような対応が可能なのかと言うと、次の2つの方法がありますが、どれも非標準的な対応となるので、対応する場合は、リカバリ出来る環境を整えた上で、自己責任にて実施願います。

ちなみに、私は、影響が一番小さい、「対応1」を行っています。

対応1：「Windows Update」サービスを停止する方法
対応2：フリーソフトウェア「Windows10 設定変更ツール」を用いる方法

それでは対応方法を紹介したいと思いますが、「対応2」のやり方は複雑なので、今回は、対応方法を記載してるサイトを紹介するだけにしたいと思います。

●対応2紹介サイト：http://freesoft.tvbok.com/win10/tips_and_tools/home_windows_update_disabled.html

【 Windows Updateサービスを停止する方法】

「Windows Update」は、文字通り「Windows Update」と言うサービスが処理を行っています。

このため、早い話、このサービスを停止さえすれば、「Windows Update」は行われなくなります。

通常、この「Windows Update」サービスは、特定のイベント発生時に自動的に起動される設定になっています。

そこで、Windowsシステムにおけるサービスを表示させ、その中から「Windows Update」サービスを見つけ出して、処理を停止する事になりますので、手順は、次の通りとなります。

手順1：サービス一覧を表示させる
手順2：「Windows Update」サービスを見つける
手順3：「Windows Update」サービスのプロパティを表示する
手順4：「Windows Update」サービスにおけるスタート状態を変更する

以上が「Windows Update」サービスの停止手順です。

それでは、最初の「サービス一覧」の表示方法ですが、上図の様に「ファイル名を指定して実行」に、「services.msc」と入力して実行するか、あるいはスタート画面から検索ボックスを表示し、そこに「services.msc」と入力しても構いません。

そうすると、下図のような「サービス一覧」が表示されますので、一覧の名前で「Windows Update」を探して下さい。

「Windows Update」が見つかったら、該当項目を選択してダブル・クリックすると「Windows Update」のプロパティが表示されます。

左の画像が、「Windows Update」サービスのプロパティ情報となります。

これらプロパティの内、「スタートアップの種類」を選択すると、次の情報が表示されます。(赤枠部分)

・自動(遅延開始) ：PCの起動を早めるため少し後で自動起動する
・自動：PC起動時に同時に起動する
・手動：利用者の指示により起動する
・無効：起動しない

「Windows Update」サービスの自動実行を止めたいのであれば、上記から「手動」、あるいは「無効」を選ぶ事になります。

「手動」を選択すれば、後日、対応が必要と思った時に、次の手順で「Windows Update」サービスを実行する事が可能となります。

・スタートメニュー「設定」をクリック → Windows設定メニュー表示
・「更新とセキュリティ」をクリック → 「Windows Update」を選択
・「更新プログラムのチェック」をクリック → 「Windows Update」サービス開始

「無効」を選択すると、これら手動制御も行う事が出来ず、上記「更新プログラムのチェック」をクリックしてもエラーになりますので、その際は、先程の手順でプロパティを表示して「無効」から「手動」に設定し直せば対応できます。

「手動」と「無効」、どちらが良いのかは、個別に判断願います。私は、Microsoft社を信用していないので、現時点では「無効」に設定しています。

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■次回大型アップデート「Windows 10 Creators Update」

さて、ここまでの説明で、「Windows 10」では、これまで2回のメジャー・アップデートが実施され、何れも散々な結果に終わった事を紹介しました。

●Windows 10 November Update ：平成27年(2015年)11月12日
●Windows 10 Anniversary Update ：平成28年(2016年)8月2日

そして、今、3回目のメジャー・アップデートが計画されています。

本ブログは前述の通り、3月末に書いていますが、Microsoftの3/29付けブログにおいて、遂に、3回目のメジャー・アップデートの実施日が発表されました。

それは・・・「2017年4月11日」 Oh, my god !!〜、止めてくれ〜!!

2016年の秋頃から、2017年の春には、3回目のメジャー・アップデートが実施される事は、宣伝されてはいましたが・・・遂に、その日が来るようです。

今回のメジャー・アップデートは、表題の通り、「Windows 10 Creators Update」と呼ばれる大型アップデートで、Microsoft社内において「Redstone 2(RS2)」と言う開発コード名で呼ばれていた内容で、ビルド番号は「15063」となります。

今回のメジャー・アップデートも、これまで同様、4/11から、順次、数ヶ月を掛けて、ユーザーに適用されていく形になるようです。

さて、それでは、この「Windows 10 Creators Update」では、どのような機能が追加されるのかと言うと・・・余り、一般利用者にはメリットが無いものばかりのようです。

まずは、その名の通り「Creators(クリエーター)」向けの「3D機能」が強化されるそうです。Microsoft社では、オフィシャルデモを作成して「Youtube」にアップしていますので、そのURLを紹介します。

●Windows 10 Creators Update - Official Release Demo： https://www.youtube.com/watch?v=Itc5ihHDAnY

デモの内容を簡単に説明すると、スマートフォンのカメラで撮影した360度の画像をPCに取り込むと、簡単に3D画像が作成でき、作成した3D画像を、オフィス製品、例えばパワーポイントにも取り込んで、プレゼンも出来る、と言う代物らしいのですが・・・正直、私には、こんな機能はいりません。

さらに、以前からMicrosoftが力を入れていた「HoloLens」も、ここに来て、ようやく使いみちが出来たようですが・・・これが高すぎます。現状、1台、約3,000ドル(日本円でや約33万円)、って普通の人は購入しないでしょうね。

その他の追加機能としては・・・

●タスクバーにコンタクト用アイコンを新設する
●ゲーム機能のLive配信機能
●ユーザーインターフェースの変更(コンパネの項目変更)
●Storeでの書籍販売
●セキュリティ(WDATP: Windows Defender Advanced Threat Protection)の機能強化

細かな変更や機能追加は上記以外にもありますが、メインの機能は、これくらいのようですが・・・皆さん、使いたい機能ってありますか ? 私は、CAD/CAMを使った経験も、これから使う予定も無いので、全く興味が湧きません。

まあ、セキュリティは強化してもらえれば安心ですが、これも、先程紹介した「Enterpriseエディション(E5)」向けの強化のようですので、「Home」や「Pro」の利用者には、全く関係ありません。

企業向けのセキュリティ対策ですので、本ブログでも説明は割愛します。

全く使わない機能に対するメジャー・アップデートで、これまでのメジャー・アップデートのように、PCが使えなくなるのは止めて欲しいと思います。

まあ、まだ実施していないメジャー・アップデートに対して、既に失敗するような物言いですが、これまでの結果を見れば、誰でも「また失敗する」と思ってしまうのが普通だと思います。

「二度あることは三度ある」、英語で言う所の「It never rains but it pours!!(降れば土砂降り)」ではないかと思います。

それと、最後になりますが、この「Creators Update」では、(嘘か本当か解りませんが)アップグレード時のダウンロード容量が縮小され、インストール時間も短縮されるそうです。

このため、企業でのアップグレードの負担は小さくなりますし、ダウンロード容量が少なくなれば、空き容量の少ないPCにもインストールできるようになります。

さらに、インストール時間が短くなると言うのであれば、作業環境によっては、今までのように、アップグレードを行うのに、数時間も掛かるということが無くなるのではないかと期待されています。

しかし、この対応は、今まで「全取っ替え」だった仕組みを「差分取っ替え」に替えただけの話のようなので、定期的に行われる「Windows Update」の対応を行っていないPCにおいては、これまで通り、数時間もの作業時間が掛かるようです。

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■今後の対応

本ブログの最初に、「Windows 7」のサポートは、残り2年9ヶ月、あと33ヶ月しかないと記載しました。

2020年1月14日にサポートが終了する訳ですから、それまでには、気に入る/気に入らないは別として、全てのPCを「Windows 10」にアップグレードしなければなりません。

そこは「大人の対応」が必要になります。

と言う事になると、移行スケジュールを検討する必要があります。

しかし、現在でも、有償サポート無しで「Windows XP」等、旧式OSを使っているように企業では、次のような条件付きになりますが、引き続き「Windows 7」を使うことは可能だと思います。

・条件1：インターネットには絶対に接続しない
・条件2：新しい周辺機器には対応出来なくなる
・条件3：USB/SDカード等を接続する際は事前にウィルススキャンを実施する

さて「Windows 10」への移行スケジュールですが、業務運用の安定を考えれば、最も遅くても、2019年12月までには移行を完了させる必要があると思います。しかし、このスケジュールの場合、新年早々から「Windows 10」での業務運用が始めると言う、慌ただしい旅立ちになる事が想定されます。

新年早々、PCでのトラブルは避けたいと思いますので、やはり、ここは2019年11月には「Windows 10」への移行を終了し、2019年12月の1ヶ月を掛けて、各業務の動作確認を行った方が良いと思います。

それでも、「移行まで2年9ヶ月もあれば楽勝」と思っているアナタ・・・本当に大丈夫ですか ?

上記のサンプル・スケジュールは、社内システムへの修正が無い場合のスケジュールです。

アナタの会社に、会社独自のシステムは存在しませんか ?

経理システム、給与システム、工程管理システム、営業管理システム、営業支援システム・・・どんな名称でも構いませんが、このような企業独自システムが存在するならば、事情は全く異なります。

まずは、これら独自システムが「Windows 10」環境でも動作するか否かの確認を行う必要があります。

既存システムが「Windows 10」で問題なく稼働するのであれば大丈夫、上記スケジュールでも対応出来ると思います。

問題なのは、既存システムが「Windows 10」で動作しない場合です。

この場合、非互換部分を修正し、さらに修正が終わった後も、本当に正しく修正されているのか否かを、再度確認する必要があります。

また、修正作業には時間と費用が必要になりますので、PC/OSの新規購入分の予算とは別に、修正作業に関する予算も獲得しなければなりません。

「Windows 10」への移行に関しては、会社組織としては、絶対に失敗出来ない作業ですので、最悪の状態を予期した準備が必要になります。

「きっと動くだろう」、「そんなに修正期間は掛からないだろう」等と、安易な考えでスケジュールを組んでしまうと後々、大変な事になってしまいます。

「Windows XP」のサポートが停止する時も、どれだけの企業が移行に間に合わなかったか。

日本人は、「喉元を過ぎれば暑さを忘れる」民族なので、「Windows XP」の時の、苦い経験を忘れてしまったのかもしれませんが、また、あの時の経験を思い出す必要があります。

そう考えると、最初にも記載した通り「あと、2年しか無い!!」と言う事になってしまいます。

既存システムの規模にもよりますが、大体は、上記のようなスケジュールになるのではないでしょうか ?

「幸い」と言いますか、「Windows 10」においては、まだ「IE 11」が提供されますので、Webシステムに関しては、現状のまま移行できるのではないかと思います。

「Microsoft Office」に関しては、2015年9月に、現在の最新版「Office 2016」がリリースされましたが、これまでの過去バージョンは、次のような間隔でリリースされています。

・Office2007 ：2007年1月
・Office2010 ：2010年6月 (3年5ヶ月)
・Office2013 ：2013年2月 (2年8ヶ月)
・Office2016 ：2015年9月 (2年7ヶ月)

平均に意味があるとは思いませんが、だいたい34ヶ月間隔、2年10ヶ月単位で次期バージョンをリリースしているようです。

今後も、このパターンを踏襲するとなると、次期Officeは、2018年7月頃、つまり来年の夏には「Office 2019(?)」がリリースされるかもしれません。

上記スケジュールだと、ちょうど社内全体で移行試験が行われている時期にあたります。何とも、嫌なタイミングです。

それと、もう1個の不安材料としては、去年2016年10月にリリースされた「Windows Server 2016」の存在です。

この新規サーバーは、Microsoft社の宣伝文句では「Windows 10」搭載機能との相乗効果を最大限に生かせるサーバーとのことです。

まあ、「Windows 8」をベースにした、直近の過去バージョンである「Windows Server 2012 R2」は、2012年にリリースされており、メインストリームは2018年1月、延長サポートは2023年1月まであるので、こちらは、まだまだ使うことが出来ます。

このため、特に、クライアントPCを「Windows 10」に変更したからと言って、サーバーまで入れ替える必要は無いとは思いますが・・・実際は、確認しないと何とも言えません。

それと、注意しなければならないのが、Intel、AMD、Qualcomm等のチップセット・メーカーの動向です。

現行の最新PCには、「ダウングレード権」が付加されており、「Windows 10」を嫌う企業や個人は、敢えて「Windows 7」をインストールしています。

しかし、2016年後期頃から、上記チップセット・メーカーが製造する新規チップであるIntel社製の第7世代「Core iプロセッサ(Kabylake：ガビーレイク)」や、AMD社製「Bristol Ridge(ブリストル・リッヂ)」では、「Windows 10」しかサポートしていません。

つまり、今後発売されるPCでは、「Windows 7」は動かなくなる、と言う事になりますので、「どうしてもWindows 7を使いたい !!」と言う方は、旧型のPCを探す必要があります。

まだ今年(2017年)中は、旧型チップとなる第6世代の「Skylake：スカイレイク」搭載PCの購入は可能だと思いますが、来年になると・・・難しいかもしれません。

ところで、この搭載チップに関しては、実は、ひと悶着ありました。

2016年3月に、Microsoft社は、突然、何の前触れも無く、「Skylake」が搭載されている「Windows 7」、および「Windows 8.x」に関しては、2017年7月にサポートを打ち切ると発表しました。

本来、前述の通り「Windows 7」は2020年1月、「Windows 8.1」は2023年1月まで延長サポートを受けられるはずでしたが・・・

「はあ〜 ?! 何言ってんだ、コイツラ」って感じで、世界中からバッシングの嵐が巻き起こり、結局、スッタモンダの末、2016年8月になって、サポート期限を従来通りの方針に戻すと発表しました。

Microsoft社の発表では、「Skylake」チップは、2015年に発売された最新チップなので、旧型OSとなる「Windows 7/8.1」では、最新チップの性能を引き出せないため、サポートを打ち切るとしていたようです。

しかし、実際には、この発表は、「Skylake」の発売後、半年以上も経過してからですし、性能云々の対象になるのは一部のノートPCやグラフィック部分だけなので、当初から、Microsoftの発表への信憑性に疑問符が付けられていました。

そこに来て、最終的には、サポート打ち切りの表明の撤回ですから、この裏には、何時まで経ってもシェアが伸びない「Windows 10」に、強制的に誘導しようと言う、Microsoftの魂胆がミエミエと言う判断が下されたようです。

どうしてMicrosoft社は、いつも、このような「姑息な手段」を取るのでしょうか ?

どうやら、インド人のCEOになってから、こんな事ばかり行っているような感じがします。

元々、上から目線の「殿様商売」ばかり行ってきたMicrosoft社ですが、ここに来て、さらに、その傾向が強くなってきた感じがします。

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今回、「秒読みを迎えるWindows 10への移行」と題して、久しぶりに、Microsoft社の動向を紹介しましたが、如何でしたか ?

ブログを書いていると、本当に、Microsoft社の「殿様商売」に嫌気が差してきます。

もう少し、「Mac OS」や「Linux OS」、それに、歴史は非常に浅いのですが「Chrome OS」等にも頑張ってもらい、ビジネス・ソフトウェアが数多く動作するようになれば、少しはMicrosoftの殿様商売も改善されるとは思うのですが・・・

Microsoft社以外でも、有料、あるいは無料で、様々な企業が、オフィス系のビジネス・ソフトウェアを提供していますが、「Windows OS」以外で稼働できるソフトと言えば、Apple社かGoogle社の製品になってしまいます。

メーカー	OS	製品名	ワープロ	表計算	プレゼン
Microsoft	Windows	Office	Word	Excel	PowerPoint
Apple	Mac OS/iOS	iWork	Pages	Numbers	Keynote
Google	Chrome OS	GoogleApps	Document	Spreadsheet	Slide

このように、Windows以外でもOffice系製品が使う事は可能です。

社内で稼働するOSを統一しさえすれば、何も、嫌な思いをしてまで「Windows 10」を使う必要はありません。社員同士でデータのやり取りも共有も行う事は可能です。

しかし・・・問題は社外とのやり取りです。

上記3種類のソフトウェアに関しては、一応の「互換性」はあるのですが、やはり「完全互換」とまではいきません。

字体が異なってしまったり、挿入した図形がズレたり、あるいは表フォーマットが崩れたりしてしまいます。

また、長年、何十年も「Microsoft Office」を使い続けている状況で、別のソフトウェアに切り替えるとなると、どうしても操作に慣れず、業務効率が落ちてしまいます。

さらに、社内システムで「Microsoft Office」、特に「Excel」と連携している場合、どうしても「Microsoft Office」を使わざるを得なくなってしまいます。

と言う事で、現状では、誠に「口惜しい」のですが、どうしても「Windows OS」を使い続ける事になってしまいます。

しかし、何も、全てメーカーの言いなりになる必要はありません。

出来ることからで良いと思いますが、メーカーのとんでも無い、そして非常識な対応から、自分のPCを独自に防御する事をお勧めします。

ところで、現在では、終了している「Windows XP」の延長サポートですが、最終的に、再延長された事を覚えていますか ?

何度も変更になるので、余り信用できませんし、「ポリシー(政策)」と銘打っているにも関わらず、前述の「Skylake」チップのケースのように、勝手にサポート期間を短縮するMicrosoft社の「ライフサイクル・ポリシー」によると、製品のサポート期間は、次のようになっています。(※一部製品は次のバージョンがリリースされた 2年後にメインストリーム・サポートが終了、その5年後に延長サポートが終了するケースも有り)

・メインストリーム・サポート：製品発売後5年間
・延長サポート：メインストリーム・サポート終了後5年間

「Windows XP」は、2001年10月にリリースされたOSですので、上記の「ポリシー」とやらに従うならば、本来であれば、メインストリームが2006年10月に終了、延長サポートは2011年10月に終了する予定でした。(※しかし実際は2009年4月に延長サポートを停止すると発表)

しかし、余りに「Windows XP」が世間で使われており、さらに、その後続となる「Vista」が余りに不評だった影響もあり、結局の所、延長サポートを2014年4月まで延長せざるを得なくなってしまいました。

この事から推測すると、ひょっとしたら「Windows 7」に関しても、延長サポートを、さらに5年間再延長するかもしれません。

まあ、あくまでも私の推測ですので、このような話を真に受けて、「Windows 7は、2025年まで使える !!」等と思い込まないで下さい。お願いします。

現在の「強欲CEO」が君臨している限りは、サポート延長は実現しないと思った方が無難です。

しかし・・・、ひょっとして・・・、万が一・・・この話は、この辺で止めておきましょう。

それでは次回も宜しくお願いします。

以上

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・Wikipedia(http://ja.wikipedia.org/)
・Net Applications(http://www.netapplications.com/)
・Gigazain(http://gigazine.net/)

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